AIショッピングが“当たり前の買い方”に？ 米調査が示す「買い物代理人」化する消費者

アメリカの最新消費者調査では、「AIツールに買い物を手伝ってもらう」行動が一部の先端層ではなく、一般層にまで浸透しつつある実態が浮かび上がっています。広告会社のdentsuが9月初旬に公開したレポートによると、すでに約3人に1人の米消費者が、商品比較やおすすめ探しにAI搭載のショッピングツールを利用しており、利用予定者まで含めると半数に達するとのことです。

ここでいうAIツールには、ECサイト内のレコメンド機能やチャットボットはもちろん、生成AI（ChatGPTのような対話型AI）を使った商品選びの相談も含まれます。別の調査では、ソーシャルメディア上のショート動画やレビューが購買意思決定の中心チャネルになりつつあることも示されており、消費者が「自分で一から比較する」のではなく、「AIや他者のキュレーションに任せる」方向にシフトしている様子がうかがえます。

興味深いのは、この傾向が単なる“ラクさ”追求だけでなく、不安定な経済環境の中で「失敗したくない」「情報が多すぎて選べない」という心理から生まれている点です。日本でも価格比較サイトやポイントアプリ任せの買い方は広がっていますが、海外ではさらに一歩進んで、「AIショッピングアシスタント」がデフォルトの買い物窓口になりつつあります。今後、日本の小売やブランドにも、“AIに選ばれる前提”での設計が求められそうです。