米株はAIテック反発で持ち直しも、週間では続落　中間選挙後の不透明感くすぶる

米国株式市場では、11月6日（金）の取引でナスダック総合指数などハイテク株中心の指数が反発し、一部のAI（人工知能）関連銘柄も買い戻されました。一方で、週間ベースでは主要指数はいずれも下落しており、米中間選挙後の政策運営や財政・金利の行方を見極めたい投資家心理の慎重さがにじんでいます。

個別銘柄では、半導体メモリ大手マイクロン・テクノロジーや、AI半導体の代表格であるエヌビディアなど、前日に大きく売られた銘柄に買い戻しが入りました。ただ、週間ではAI関連や高PER（株価収益率）銘柄への調整が続いており、「成長ストーリー」だけでは買われにくい地合いが続いています。

指数ベースでは、ダウ工業株30種平均、S&P500、ナスダックはいずれもこの週を通じてマイナス圏で終了しました。選挙結果を受けた議会・政権のねじれ具合や、イラン情勢を背景としたエネルギー価格の高止まり、FRB（米連邦準備制度理事会）による今後の利上げ・利下げのタイミングが見えにくいことなどが重しとなっています。

市場参加者の間では、「当面は決算発表や経済指標ごとに物色が入れ替わる神経質な展開が続く」との見方が多く、AIブームで上昇してきた銘柄を中心に、利益確定売りと押し目買いが交錯する状況が続きそうです。