ビットコインは8万1,500ドル割れ　テック株安と地政学リスクで「連れ安」

22日の暗号資産（仮想通貨）市場では、ビットコイン価格が一時8万1,500ドルを割り込み、その他の主要コインも軒並み下落しました。暗号資産メディアによれば、米ハイテク株の急落とイラン情勢など地政学リスクの高まりを受けて、リスク資産全体に売りが広がったことが背景とされています。特にAI関連株や半導体株の調整が強まり、ウォール街のセンチメント悪化がデジタル資産にも波及しました。

アジア時間には、日本の株価指数「日経225」や韓国の「KOSPI（コスピ）」も下落し、株・暗号資産・商品が同時に揺さぶられる展開となりました。市場関係者からは「テック株の評価見直しと世界景気の減速懸念が重なり、短期筋のレバレッジ（借入を使った取引）解消売りが出ている」との声が出ています。一方で、長期的なビットコインの需給や、現物ETF（上場投資信託）の動向に大きな変化は見られないとの指摘もあり、今回の下落を「マクロ要因に伴う一時的なリスクオフ」と見る向きもあります。

今後は、米企業決算や金利見通しに加え、中東情勢や対イラン制裁の行方が暗号資産市場にも影響を与える可能性があります。投資家にとっては、ボラティリティの高さを前提にしたポジション管理と、株式・債券・コモディティとの相関変化を注視することが重要になりそうです。