AIバブル懸念でナスダック急落　半導体に売り殺到、米株に「逆回転」の週

米国株式市場では、10月16日（金）に主要株価指数がそろって下落し、とくにナスダック総合指数が大きく値を崩しました。背景には、人工知能（AI）関連銘柄に対する「バブル懸念」と、米連邦準備制度理事会（FRB）の今後の利上げ方針への不透明感があります。半導体（チップ）やクラウド関連など、AIブームをけん引してきた銘柄群が一斉に売られ、半導体株は9営業日連続安と、調整色が一段と強まりました。

AP通信などによると、ハイテク株の下落に押され、S&P500とダウ平均も週間ベースで6月末以来の大きな下げとなりました。一方で、FRBのウォーシュ議長はアジアでの講演で、インフレ指標の伸びが続くなかでも、今後の利上げ判断について明確な手掛かりを示さず、市場の不安を和らげるには至りませんでした。

投資家の間では、「AI関連への過度な資金集中が、他セクターの資金調達コスト（社債利回りなど）を押し上げている」との見方も出ています。実際、AI向けデータセンターやクラウド事業者が発行する社債の一部では、利回り上昇と価格下落（=債券売り）が目立ち始めました。AIを巡る成長ストーリー自体はなお強いものの、「高金利」と「バリュエーション（株価水準）の割高感」が同時に意識され、IT・半導体主導の株式相場は岐路を迎えています。