金相場は4,100ドル割れ目前まで急落　インフレ指標上振れで「安全資産」も売りに

貴金属市場では、10月14日の取引で金価格が急落し、1トロイオンスあたり4,100ドル割れ目前まで下げる局面がありました。統計サイトのデータによれば、終値ベースで前日比ほぼ1％安と、ここ数日の値動きとしては大きめの下落となっています。背景には、米国の9月CPI（消費者物価指数）が市場予想を上回ったことで、「インフレ再燃なら米連邦準備制度理事会（FRB）は利上げを再開するのでは」といった思惑が強まったことがあります。金は本来、地政学リスクや通貨不安時に買われる「安全資産」とされますが、金利が上昇すると利息を生まない金よりも債券の魅力が高まりやすく、短期的には売られやすくなります。

一方で、直近2週間でみると金価格は依然として4,100〜4,200ドル台のレンジを維持しており、急落というよりは高値圏での調整との見方もあります。実際、足元では投資家のポジションデータから、投機筋の買い越し幅がやや縮小したものの、極端な弱気には傾いていないことがうかがえます。中東情勢や原油価格の動向、さらには今後発表される米生産者物価指数（PPI）などインフレ関連指標次第では、再び安全資産需要が高まる可能性もあります。高金利と安全資産需要という相反する力の綱引きが、当面の金市場のテーマになりそうです。