アジア株はまちまち、原油は104ドル台　トランプ氏「ロシア産ディーゼル購入」発言で商品相場が変調

週明け12日のアジア市場は、株式と商品（コモディティ）で明暗が分かれる展開となりました。米AP通信によると、ドナルド・トランプ米大統領が「米国はロシア産ディーゼル燃料を購入する」と発言したことを受け、北海ブレント原油先物は1バレル＝104ドル前後まで急伸しました。一方で、東京市場は祝日で休場となり、投資家の関心は先週に最高値圏で取引を終えた米国株と、エネルギー価格上昇の影響に集まっています。

原油高は、エネルギー関連株には追い風となる半面、航空・物流・素材など燃料コストの高いセクターには逆風となるため、株式指数全体を押し上げるとは限りません。また、原油高は消費者物価（インフレ）の再加速要因となり得ることから、米連邦準備制度理事会（FRB）の利上げ継続観測を強め、長期金利上昇を通じて世界の株式や債券市場に波及する可能性があります。

すでに米株は、AI（人工知能）関連銘柄などを中心に最高値圏にある一方、債券市場では米10年国債利回りが5％台まで上昇しており、「株か債券か」という資金配分をめぐる投資家のせめぎ合いが続いています。今回のトランプ発言は、エネルギー、インフレ、金利という三つのテーマを同時に刺激する材料として、今週の世界市場のボラティリティ（価格変動）を高める可能性があります。