世界株は「利上げドミノ」と日本の政策転換で小反発　地域ごとに明暗

世界の株式市場は9月18日（金）、1週間の乱高下の末に小幅高で引けました。米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）に続き、日本銀行も31年ぶりの高金利水準へと利上げを進めたことで、「世界的なインフレ退治モード」が改めて意識されています。一方で、米株は終盤に買い戻しが入り、世界株指数もわずかに上昇しました。

ヨーロッパ株式は資源関連株や公益株（電力・ガスなど）を中心に下落したのに対し、米国ではハイテクや工業株が相場を支えました。こうしたセクターごとの違いに加え、米国・欧州・日本の「利上げペースの違い」が、地域別パフォーマンスの差を生んでいます。

投資家にとって重要なのは、金利上昇が「短期的なショック」にとどまるのか、それとも長期的に株式や債券の評価を押し下げるのかという点です。市場では、インフレ抑制に一定の成果が見えれば、利上げが一巡した後に再び株式が評価されるとの見方もあります。ただし、日本のように長く超低金利だった国が利上げに踏み切る動きは、今後の為替相場や資金フローを大きく変える可能性があり、日本株投資家も海外動向を注意深く追う必要があるでしょう。