世界株はインフレ指標後に反発　「利上げ目前」でもリスク資産が崩れない理由

米国の8月消費者物価指数（CPI）が前年同月比3.4％と「高止まり」を示したにもかかわらず、世界の株式市場は9月11日に反発しました。米ダウ平均は500ドル超上昇し、S&P500も上昇するなど、インフレ懸念と株高が同居する展開となっています。背景には、原油先物価格が前日から約3％下落し、インフレ圧力がやや和らいだことが挙げられます。これは、ガソリン価格や輸送コストに影響する重要指標で、投資家心理を冷静にさせる効果があります。

一方で、金利先物市場では、来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25％の利上げが実施される確率が8割超まで上昇。長期金利は一時マルチイヤー高値圏からやや低下しており、「短期金利の小幅な引き上げで、長期金利の無秩序な上昇を防ぐ」というシナリオが意識されています。資産運用会社のストラテジストからは、「今回の利上げは、景気後退を狙うものではなくインフレ期待を抑えるための“保険”に近い」とのコメントも出ています。

投資家にとっては、金利上昇で割高な成長株や高配当株が再評価される一方、AI関連や消費関連など利益成長が見込める銘柄には資金流入が続く構図です。今後は、FOMC後の声明や記者会見で、追加利上げに関するトーンがどう変化するかが、株式・債券・為替市場すべてにとって最大の焦点となります。