アジア株、原油高と米株安を受け続落　日本と中国で「景気減速懸念」が再燃

9月11日(金)のアジア株式市場は、前日の米株安と原油高を受けて広範囲に下落しました。香港やソウル、シドニーなど主要市場の株価指数はそろってマイナス圏で始まり、オーストラリアの株式市場(ASX)は1日で約320億豪ドルの時価総額が失われたと報じられています。

背景には、原油指標のブレント先物が1バレル101ドル超まで上昇したことがあります。エネルギー価格の上昇は、企業のコスト増や家計の負担増を通じて、インフレ長期化と景気減速を同時に招くおそれがあり、市場は「スタグフレーション(景気停滞と物価上昇の併存)」リスクを意識し始めています。

個別銘柄では、生成AI(人工知能)関連投資で知られる日本のソフトバンクグループ株が一時4％安と大きく売られました。米テック株の調整や、金利上昇局面で高PER(株価収益率の高さ)が意識される「成長株」全般への見直し売りが波及したかたちです。一方で、資源高メリットが見込まれるエネルギー関連株や商社株には物色が向かう場面もありました。

日本の個人投資家にとっては、米金利・原油・為替(ドル円)という3つのマクロ要因がアジア株にも波及している点を意識したいところです。高配当株やディフェンシブ株へのシフトか、それとも景気減速を前提に現金比率を高めるのか、リスク許容度に応じたスタンスが求められます。