金は4,440ドル台に下落　ウォーシュ発言と中東リスクで「安全資産」も調整局面

金（ゴールド）相場は8月31日、1オンスあたり約4,440ドルと、約2週間ぶりの安値圏まで下落しました。米連邦準備制度理事会（FRB）のウォーシュ議長がインフレ抑制に向けた追加利上げの可能性を示唆したことで、市場は一段とタカ派寄りに傾き、米10年国債利回りが上昇。利息を生まない金は、相対的な魅力が低下するとの見方から売りが優勢となりました。同時に、米国がホルムズ海峡周辺でイラン関連施設を攻撃したとの報道を受け、原油価格は急伸。通常は「有事の安全資産」とされる金にとって支援材料になり得る地政学リスクですが、今回は金利上昇とドル高の圧力が勝り、短期的には利益確定売りとロングポジション（買い持ち）の整理が進んだ形です。一部のアナリストは、今回の調整で金は依然として長期上昇トレンドの範囲内にあり、4,400ドル前後は押し目買いの候補になり得ると指摘します。一方で、FRBが実際に利上げに踏み切るか、あるいはインフレ指標が再び弱含めば、債券利回りが落ち着き、金へ資金が戻る余地も残されています。安全資産としての役割と、金利敏感な投資対象としての側面の両方を意識した投資判断が求められる局面と言えそうです。