金価格は4,445ドルまで下落　雇用統計と利上げ観測を前に「強気派」と「慎重派」が拮抗

貴金属市場では、金（ゴールド）価格が1オンスあたり4,445ドルまで下落し、前週までの高値圏から一歩後退しました。背景には、米雇用統計や景況感指数など重要な経済指標の発表を控え、米連邦準備制度理事会（FRB）が追加利上げや高金利維持に動くとの観測が強まっていることがあります。一般に、金は利息を生まない資産のため、金利上昇やその見通しが強まる局面では売られやすくなります。

ただし、プロのアナリスト（ウォール街）と個人投資家（メインストリート）の見方は割れており、調査では約半数の専門家が「来週は金が持ち直す」と予想する一方で、残りは横ばいもしくは続落を見込んでいます。個人投資家の間でも強気は依然多数派ですが、その比率はやや低下しました。中東情勢や財政不安など地政学リスク・マクロ不透明感は依然として根強く、安全資産としての金需要が完全に後退したわけではありません。市場では、今後の米経済指標とFRB要人発言が、金価格の次のトレンドを決定づけるとの見方が広がっています。