ゴールドが一日で3％急落　「利上げ再燃」で安全資産にも見直し売り

8月28日のニューヨーク商品市場で、金（ゴールド）価格が前日比で一時3％超下落しました。背景には、米FRBウォーシュ議長によるインフレ抑制に向けたタカ派（金融引き締め寄り）の発言を受けて、投資家が米国の追加利上げ観測を織り込み直したことがあります。通常、安全資産とされる金ですが、金利が上がる局面では「利息を生まない資産」として相対的な魅力が低下し、売られやすくなります。

今回の下落は、2025年に史上最高値圏まで上昇した後、高値圏での持ち合いが続いていた金市場にとって、ポジションの偏りを修正するきっかけになったとの見方もあります。短期筋（短期取引を行う投資家）の手仕舞い売りや、先物・オプション市場でのストップロス（損切り）注文の連鎖が、下げ幅を拡大させた可能性も指摘されています。

もっとも、中長期的には、各国中央銀行の金購入や地政学リスクの高まりが、依然として金の下支え要因とみられています。実際、8月全体を振り返ると、金価格は5月以来の水準まで持ち直しており、実質金利（インフレ調整後の金利）の動きと連動しながら大きなトレンドを形成している段階です。日本の個人投資家にとっては、円安・円高と組み合わせて、ドル建てと円建ての値動きの違いを確認しながら、分散投資の一部として位置付けるかどうかがポイントになりそうです。