世界株は原油安と米長期金利動向をにらみ小幅高、ボラティリティ低下で「静かな楽観」

世界の株式市場では、8月26日（現地時間）にかけて主要指数が小幅高となりました。米国ではダウ工業株30種平均やS&P500、ナスダック総合指数がそろって上昇し、いずれも3営業日連続高となっています。背景には、原油先物価格の下落と、それに伴うインフレ懸念の一服があります。米国の長期金利（10年物国債利回り）は前日から低下し、株式にとっての重しがやや和らいだ形です。

一方で、世界の債券市場ではここ数週間、米国や欧州など主要国の国債利回りが急上昇しており、「安全資産」とされる国債が株式と資金を奪い合う局面が意識されています。アナリストによれば、利回り上昇はインフレや財政赤字への警戒を反映しており、株式市場のバリュエーション（割高・割安の度合い）に対するリスク要因となっています。

足元では、米国の恐怖指数と呼ばれるVIX指数が15前後と低水準にあり、市場の表面上のボラティリティ（価格変動率）は落ち着いています。しかし一部の運用会社は「静かな相場が投資家の警戒感を薄れさせている」と警鐘を鳴らしており、今週後半の米インフレ指標やFRB（米連邦準備制度理事会）議長の講演など、イベント次第では株式・債券・為替が同時に揺れる可能性も指摘されています。