米国株は地政学リスクとインフレ懸念で反落　ホルムズ危機が投資家心理を圧迫

米国株式市場は8月18日の取引で主要3指数がそろって下落し、S&P500はテクニカル面で意識される支持線を一時割り込む場面がありました。背景には、中東オマーン周辺への軍事的な威嚇発言などでホルムズ海峡（世界の原油輸送の要衝）を巡る緊張が高まり、エネルギー供給不安とインフレ再燃リスクが意識されたことがあります。一方で、一部のAI関連・半導体株は引き続き堅調で、市場全体の下げをある程度相殺しました。米国小売指標の弱さも重なり、景気減速と物価高という「スタグフレ的」な組み合わせを警戒する声が増えています。欧州株やアジア株も同様に、地政学リスクを嫌気した売りが優勢となりました。投資家の関心は、こうしたリスクが一時的なものか、原油価格や中央銀行（FRBなど）の金融政策にどこまで波及するかに集まっています。株式市場は高値圏に近い水準が続いていただけに、利益確定売りが出やすい地合いにもなっています。