金価格が再び上昇、インフレと実質金利の行方で「安全資産」論争が再燃

金（ゴールド）相場が8月中旬にかけて再び上昇している。ウクライナや中東情勢など地政学リスクに加え、物価指標の発表を前にインフレ見通しが揺れる中で、「安全資産」としての金に資金が戻りつつある。一方で、米国の実質金利（名目金利からインフレ率を差し引いた金利）の動きが、金価格にとって重要な争点となっている。

足元では、投資家の一部が「インフレと金利が同時に高止まりする局面では、利息を生まない金は不利になりやすい」と指摘する一方、「地政学リスクや通貨不安への保険として金を持つ意義はむしろ高まっている」との見方も根強い。特に中央銀行や長期投資家が外貨準備やポートフォリオの一部として金保有を続けており、市場の下支え要因となっている。

今後は、米消費者物価指数（CPI）などのインフレ指標と、FRBの金利方針が金相場のカギを握る。日本の個人投資家にとっても、為替ヘッジの有無や、金ETF・金鉱株など複数の投資手段のリスクとコストを比較しながら、「安全資産」としての役割をどう位置付けるかが問われそうだ。