ビットコインなど暗号資産が反落、CPI控えで「静かなリスクオフ」広がる

暗号資産（仮想通貨）市場では、8月11日（米国時間）にビットコインと主要アルトコインがそろって下落し、時価総額上位の多くがマイナス圏に沈みました。背景には、今週発表される米7月の消費者物価指数（CPI）などインフレ指標を前にしたポジション調整があり、リスク資産全体で「静かなリスクオフ（リスク資産を少しずつ減らす動き）」が広がっているとみられます。

ビットコイン価格は6万ドル台半ばからじりじりと値を消し、短期トレーダーが先物やレバレッジ取引のポジションを縮小する動きが目立ちました。一方で、7月末から8月初旬にかけては、米国のビットコイン現物ETF（上場投資信託）に数カ月ぶりの大規模な資金流入が確認されており、機関投資家を中心とした中長期マネーの需要は底堅いとの見方もあります。

株式市場のボラティリティ（価格変動率）が比較的低水準にとどまるなか、ソフトウェア株などハイテク株とビットコインの値動きの相関（連動性）がやや低下しているとの指摘も出ています。かつては「テック株と一緒に買われるリスク資産」と見なされていたビットコインですが、足元ではマクロ指標と金利見通しにより敏感に反応する独自の資産クラスとして、改めて位置づけを探る局面に入っています。