イラン戦争の長期化が世界市場に影　株安・通貨不安・金高の「三重苦」続く

2026年に勃発したイランとの戦争は、8月に入っても世界の金融市場に大きな影響を与え続けています。紛争が激化した3月初旬には、米ダウ工業株30種平均やS&P500など主要株価指数がそろって下落し、パキスタンの株価指数KSE100は過去最大となる1日9％超の急落を記録しました。投資家がリスク資産から一斉に資金を引き揚げ、安全資産とされる金（ゴールド）に資金が流入したことも報告されています。

新興国市場では、通貨安と資本流出が同時進行しています。トルコ中央銀行がリラ安を抑えるために為替介入や金利政策で対応を迫られるなど、多くの国で金融当局が防戦に追われています。エネルギー輸入に依存する国々では、原油価格の乱高下が経常収支や財政に追加の負担を与えており、国債利回り（長期金利）の上昇や信用不安の高まりが懸念されています。

一方で、戦争長期化とインフレ圧力の綱引きの中で、主要国の中央銀行は利下げ余地が限られており、景気の下支えとインフレ抑制のジレンマに直面しています。市場参加者は、地政学リスクが今後も投資テーマの中心に据えられるとみており、株式・債券・コモディティ（商品）を横断した分散投資や、金などの実物資産への配分を見直す動きが強まっています。