地政学リスクで世界株に売り圧力、投資マネーはどこへ？

7月20日（現地時間）の米国株式市場では、再び高まった中東情勢への懸念を背景に、投資家がリスク資産から手を引く動きが強まりました。米主要株価指数はそろって下落し、とくに将来の成長期待を織り込んだテクノロジー株など「グロース株」が売られやすい展開となりました。これは、緊張が高まることで原油供給不安やインフレ再燃が意識され、企業収益や景気への悪影響が懸念されたためです。

一方で、すべての資産から一斉に資金が逃げているわけではありません。債券市場では、米10年国債先物が下落（利回りは上昇）するなど、インフレ警戒から長期金利がじりじりと上向いています。通常、株安局面では安全資産とされる国債に買いが入りやすいですが、今回は「物価が再び上がるリスク」が意識され、債券も売られる構図が見られます。

アジア市場では、日本が祝日で休場となるなか、その他の株式市場は総じて小幅な値動きにとどまり、「パニック売り」からは一歩後退したものの、投資家心理はなお不安定です。今後は、エネルギー価格の推移や各国のインフレ指標が、株式・債券・商品など広範な資産の方向性を左右するカギになりそうです。